今すぐに退職したい!ストレスなく円満に会社を辞める方法!

今すぐに退職したい!ストレスなく円満に会社を辞める方法!

仕事を辞めたいと思うのはこれで10回目…早く辞めたい気持ちでいっぱいだけど、どうすれば仕事を辞めることができるのかわからない。同じようなことを思ったことはありませんか?ストレスなくすぐに退職する方法を説明していきます。


仕事を辞めたいと思っても本当に辞めていいか迷っている人や辞めると決めたけれど、どうしたらすぐに辞められるか分からないという人もいると思います。

退職を決めてもすぐに退職できるか分からないので、退職は思っている以上に面倒な問題でもあります。そこで今回は、仕事を辞めたほうがいい状況についてとすぐに会社を辞める方法を紹介します。

すぐに会社を辞めたほうがいい状況

すぐに会社を辞めた方がいい状況は以下の5つです。

(1)長時間の残業がある

月に80時間を超える長時間残業があり、深夜残業や休日出勤が多い場合は仕事を早く辞めるべきです。労働基準法では、1日8時間、週40時間を超える労働を禁止していて、厚生労働省では、月80時間を超える残業を過労死の危険性がある基準として定めています。
長時間残業で身体に異常をきたしてはいけないのでそのような会社は早急に辞めましょう。

(2)給料や残業代が払われない

労働基準法では、残業代も含めた給料は毎月の給料日に支払われなければならないと定められているため、給料の未払いは違法行為です。そのような会社は信用できないので早く辞めるべきです。

(3)いじめ・パワハラ・セクハラがある

パワハラ・セクハラは脅迫罪や名誉棄損罪、侮辱罪などにあたる犯罪行為で会社や相手に損害賠償もできます。そのような行為を我慢して働き続ける必要はありません。

(4)仕事や原因で精神障害をきたしている

仕事がストレスで鬱のような症状あったり、朝起きられない、会社に行きたくなくて吐き気がするなどという場合は仕事をすぐに辞めるべきです。精神疾患はストレスの原因を取り除かないと治ることなく悪化し続ける恐れがあります。したがって、ストレスの原因である仕事から離れて治療に専念すべきです。

(5)仕事に適性がない

長年仕事をしているのに、同じミスを繰り返したり、仕事をすきになれなかったり、成果が出ない場合は、仕事に適性がない可能性があります。新人なら仕方のないことですが、長年働いていて適正がないと思ったら転職することをおすすめします。

会社を辞めるリスク

仕事で問題があって、退職したくなることもあると思いますが、退職すると生活は具体的にどう変わるかよくわからないですよね。会社を辞めると、どのようなリスクがあるのでしょう。

(1)収入がなくなる

退職をすると新しい就職先を見つけるまで収入がなくなるのは当然ですよね。貯金がない人は、新しい就職先を見つけるまでアルバイトや派遣で収入を得なければなりませんが、転職活動に専念するためには、ある程度貯金があった方が良いです。

また、失業保険がもらえるのは、自己都合退社の場合は、申請をしてから3か月後であり、12カ月以上働いていないと受給の資格がないので注意しましょう。

(2)再就職先を見つけるのに時間がかかる

高齢で転職する場合は再就職先を見つけるのに時間がかかり、経験が浅いと前の会社より条件のいい会社に就職できるとは限りません。また、転職活動が長引いて、ブランクが大きくなってしまうと、転職はさらに難しくなります。

転職を繰り返している場合は、転職回数が多すぎると、転職が困難になるので注意しましょう。

すぐに退職したくても円満に退職することが大切

仕事をすぐに辞めたいのに、退職することを上司に伝えることや、引き止めを断ること、退職の手続きをすることなど退職までにはたくさんの作業があって憂鬱になりますよね。
もう関わりのない会社なんだから退職すると決めたら手続きもすっとばして1日も出社せずに退職したいと思う人もいるかもしれません。

しかし、退職するときはやはり円満に退職する方が良いです。

その理由を3つ紹介します。

(1)退職後も会社とやり取りする可能性がある

退職したらもう前の会社とは縁を切れると考えている人もいるかもしれませんが、退職後にも源泉徴収票や離職票の請求などで前の会社とやり取りをしなくてはならない場合があります。

退職前にトラブルがあった場合は、それらのやり取りをするのも億劫になってしまいます。したがって、その後にやり取りするかもしれないということを想定して、円満退職をおすすめします。

(2)転職後も前の会社の人との接点がある

退職をしても人脈は続きます。転職した場合にも、前の会社の人と再び一緒に仕事をする場合もあるでしょう。また、前の会社の人と転職後の会社の人が知り合いである可能性があります。

退職する際に何か問題があると、退職後に前の会社の人と関わりがある場合に支障をきたす場合があるので、なるべく円満に退職してその後の人間関係も良好にしましょう。

(3)前の会社のお世話になった人たちに罪悪感が残る

会社では仕事を教えてもらったり、相談に乗ってもらったりなど誰かにお世話になったことがあると思います。その人たちはこれからもその会社に残って仕事をするので、お世話になった人たちのことも考えて、しっかり退職手続きをし、引き継ぎをすることが大切です。

強引に退職してしまうとお世話になった人たちに申し訳なく、前の会社に罪悪感が残ってしまいます。後ろめたい気持ちを残さずに、すっきりと退職して新しい仕事に就きたいですよね。

早く円満に退職するためのポイント

では、早く円満に退職するためにはどのようなことに注意すれば良いのでしょうか?

2つのポイントを紹介します。

(1)明確な退職理由を用意する

早急に円満な退職ができない原因の一つに会社からの引き止めがあります。会社に引きとめられないようにするには、明確な退職理由を伝えて会社に納得してもらう必要があります。

そこで会社に引きとめられない退職理由を3つ紹介します。

①経済的な理由
②健康上の理由
③家庭の事情

これらの3つの理由は個人に関する問題であり、会社はどうすることもできないので退職を認めてくれるでしょう。

(2)退職の流れを確認し、順序通りに退職手続きをする

退職には手順があり、その順序を守って手続きをしないと退職日が延びたり、トラブルが起こったりします。それぞれの会社の就業規則を確認し、計画的に退職をしましょう。

一般的な円満に退職できる流れは次の項で説明します。

早く円満に退職する流れ

次に円満かつ早く退職する流れを紹介します。

(1)退職日を決める

法律上では、2週間前までに退職の意思表示をすれば辞めることができますが、各会社の就業規則で設定されている場合は、就業規則の方を優先しましょう。

退職日は、会社の繁忙期を避けて引き継ぎの期間を考慮して決定しましょう。

(2)上司に口頭で退職の意思を伝える

上司に退職の意思を伝えるのは繁忙期を避けた退職日の1~3カ月以上前にしましょう。時間帯としては、お昼休みや終業後が良いです。

ここで退職の意思を伝える相手は必ず直属の上司にします。また、上司に相談もなく退職を決めたと思われないように、この段階では退職を断言するのではなく、相談という形で話を持ち掛けましょう。

(3)退職願を提出する

自己都合で退職する場合に提出するのは、「退職願」です。
会社のフォーマットがある場合はそれに従って書き、ない場合は白い便箋に書きましょう。基本的に縦書きで書く内容は退職理由・退職日・退職願いを記入した日付・署名・捺印です。退職理由には「一身上の都合」とだけ書いて詳しい理由は書かないようにしましょう。

退職願は退職日の1カ月前から最低でも2週間前までに直属の上司に直接手渡しで提出します。退職願の提出は必ず退職を上司に報告した後にしましょう。

(4)退職日までにすること

退職日までにしておいた方が良いことを紹介します。

・すぐに転職しない場合は雇用保険・年金保険の手続きのために離職票を受け取っておく
・退職後に継続するか決めるために任意の健康保険の保険料を確認しておく
・社内外へ退職挨拶メールを送る

即日退職したいとき

仕事を辞めるときは順序を踏んで円満に退職することが大切だと説明しましたが、いじめなどがある場合や健康上の理由で出社できない場合は即日退職したいと考える人もいると思います。

そこで、即日退職の方法を紹介します。

即日退職するために必要なのは「有給」です。有給を使って、退職日までを出社せずにやりすごすことができるのです。

まず用意するものは4つあります。

(1)退職届

即日退職の場合は退職届を提出しましょう。退職日には、公休と有給使用日を使い切った日にちを書きます。

(2)有給届

会社の指定のものか、ない場合は直筆で作成して印鑑を押しましょう。

(3)返却物と必要書類のリスト

郵送で返却物と必要書類を送ってもらうためにリストを作成しましょう。

(4)引き継ぎのリスト

即日退職する場合でも、仕事の引き継ぎをして会社に迷惑をかけないようにするために、引き継ぎリストを作成して後任の人に渡せるようにしておきましょう。

これらの書類を持って、上司に退職することを申し出て、次の日から出社しないことを宣言しましょう。そして、その後のやり取りは郵送やメールで行うことで退職日まで出社せず退職することができます。

無断欠勤はしない方がいい

即日退職をしたい場合に、退職を一方的に宣言し、無断欠勤をする人がいますが、無断欠勤はできるだけ避けましょう。

一方的に無断欠勤をして仕事を辞めた場合は、懲戒解雇という扱いになり、退職金がもらえなかったり、その後の転職で不利になります。また、無断欠勤をしたことによって会社に損害が出た場合は損害賠償を請求される場合があるので、これらのリスクを避けるためにも無断欠勤をするのはやめましょう。

まとめ

退職するときはしなければならないことがたくさんあって、なかなかすぐに退職というわけには行きません。どうしてもという場合ではない限り、本当に仕事を辞めるべきか考えるところから始め、退職の手続きを順序通りにやることで円満に退職できるようにしましょう。

どうしても出社できないという場合は最終手段として即日退職の方法をとってみましょう。退職する場合にも、やり方は様々なので自分が納得できる退職の仕方を考えましょう。

この記事のライター

新卒で入社した会社を8ヶ月で退職しました。
経験者だからわかる退職ノウハウを書きます!

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