会社を最短で退職する方法は?急いで辞めるリスクと対処法!

会社を最短で退職する方法は?急いで辞めるリスクと対処法!

今から最短で退職するといつが退職日になるのだろう?また、最短で退職する方法にはどのようなものがあるだろう?と考えたことはありませんか?この記事では、最短で退職する方法や急いで退職してしまうことのリスクを説明しています。




早く今の会社を退職したくても、退職するためには時間がかかってしまいますよね。しかし、できれば早く退職したい。そんな方のために、最短で退職する方法と、退職を急いだ場合に考えられるリスクをまとめました。

早く会社を辞めたいと思ってしまう理由

仕事ばかりの毎日が辛い

早起きをし、通勤ラッシュから始まる毎日。昼の休憩を取る暇もなく、営業先を周ってはお客様にクレームを受けることも。会社に戻って目標の数字に達していなければ、上司から怒られることもあり、精神的なダメージを受けている人もいるでしょう。

休日出勤や残業は当たり前で、職場では周りの同僚や先輩、上司も普通に仕事ばかりの毎日を繰り返している。正直なところそんな毎日が辛く、会社を辞めたいと感じている人もいます。

また、自分から見て平気で仕事漬けの毎日を繰り返している人も、心の中では「辞めたい」「仕方ない」「辛い」という気持ちを持って、仕事を続けているのかもしれません。

仕事に適性がない

入社する前は「人と会話しながらする仕事がいい!」と思って選んだ営業職。「お客様の喜ぶ顔が見たい」と思って決めた接客業。しかし、実際に働いてみると、理想と現実のギャップを感じ、自分には向いてないのではと思う人もいます。

人と話すのは好きだけれど、上手に提案したり自分の意見を言ったりするのは苦手だったという場合もあります。また、実際の現場では喜ばれるだけではない場面も多いでしょう。


そんな自分に向いていない仕事を続けていると、「もうこの仕事を続けられない」「早く別の場所で働きたい」と思うことが多くなってくるかもしれません。自分に適性がないと知りながら、「この仕事向いてないんじゃない?」と先輩にダメ出しされ、落ち込んだ経験がある人もいるのではないでしょうか。

職場での人間関係のトラブル

自分に向いている仕事をしていたり、仕事自体は大好きであっても職場の人間関係に悩む人もいます。ちょっとしたトラブルや意見の食い違いはあるものの、話し合いができる環境であれば良いですが、すでに関係性が悪化してしまい会社にいづらい状態になっている場合は辛いですよね。

相談をしても無視される、意見を言っても「後輩が生意気に意見しないでよ」と却下される。せっかく好きな仕事をしていても、好きになれない人たちと働いていると「早く辞めたい」と感じざるを得ません。

大きな会社であれば、部署や店舗異動も可能かもしれませんが、異動のない職場であれば一生我慢して働かなければならないことになります。

新しくやりたいことがある

職場や仕事内容の悩みではなく、前向きに転職を検討している人もいるでしょう。今の会社である程度経験を積んだ結果、もっと違う分野に挑戦したいと新たな夢を見つける人もいます。また、国内で働いていたけれど、今後は海外進出を視野に入れて働きたいといった人もいるかもしれません。

「いつか違う仕事で働ければいいな」ではなく、「早く挑戦したい!」「いつまでもこの会社にいられない!」と次の挑戦を急いでいる人は、早く会社を辞めたい気持ちが高まっている可能性もありますよね。また、昔から比べると転職や副業を考え、早く行動する人たちが増えている傾向もあります。

退職に必要な日数

一般的には、1~3ヶ月間

「早く退職したい!」と思ったら、まずは退職までに必要な日数を計算してみましょう。退職までには、以下の手順を踏む必要があります。


・自分が退職したい日付を決める

・退職願を提出し、正式な退職日を決定する

・引き継ぎを行う

・退職日を迎える


一般的には、退職願の提出から数ヶ月で退職が可能となりますが、中には例外もあるので注意が必要です。

就業規則の確認が必要

基本的には、会社毎に就業規則で退職までの日数が定められています。退職日を決めるためにも、今勤めている会社の就業規則の確認を行いましょう。就業規則には「退職する場合は、希望日の2ヶ月前に申告すること」といった記載があるはずです。

法律では2週間後

しかし、「数ヶ月も待っていられない!」と焦る人もいるのではないでしょうか。実は、就業規則はあくまで「会社からの要望」であり、絶対守らなくてはいけないルールではありません。退職の基本的なルールは、退職願提出より2週間を経過したタイミングとなります。

当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。(民法627条1項)

この「2週間」という日数は法律に定められているものですので、法律を違反した場合には訴えられてしまう可能性があります。

最短で退職する方法

即日退職する方法

会社に即日退職の合意をもらう

まずは一度、会社に相談してみましょう。例えば、病気や家庭の事情等で仕事ができない状況なら、退職してもらった方が合理的と会社が判断するケースもあります。合意があれば、正社員・アルバイト問わず2週間以内でも退職は可能です。

有給休暇で2週間過ごす

合意を取るのは難しい場合は、有給休暇を利用する方法があります。有給休暇を2週間分利用すれば出社することなく退職できるので、法律を違反することなく、事実上の即日退社を可能にすることができます。会社に全く未練もなく、精神的なダメージが多い場合には有効な方法でしょう。

退職代行を利用する

退職の意思を伝えているのに取り合ってもらえないときは、「退職代行」の利用もおすすめです。退職代行サービスは、退職希望者に変わり退職の手続きを行ってくれます。

第三者に手続きや交渉を依頼することで、自分の負担を軽減しスムーズに退職を決めることができます。今まで一人で苦しんでいた方は、利用してみても良いかもしれません。


【退職代行を利用するメリット】

・確実に退職できる

・即日に退職できる ・自分で退職手続きを行わなくても良い


【オススメ退職代行】

『退職代行 ニコイチ』

退職代行『ニコイチ』は業界の中で最も古株の会社です。そのため、実績が豊富で安心して退職を任せることができます。もう一つ注目すべきポイントはサービスの価格です。ニコイチの利用料金はEXITの3/5です。質の高いサービスを低価格で提供しているのが『ニコイチ』の強みです。


退職代行「ニコイチ」

 



『退職代行 汐留パートナーズ』

退職代行『汐留パートナーズ』の1番の特徴は、退職代行を弁護士が担当してくれることです。退職における交渉をするためには、弁護士資格が必要になります。そのため、有給消化や未払い給料の請求を希望する方は、『汐留パートナーズ』を利用することをお勧めします。



退職代行『汐留パートナーズ』

 


『退職代行 EXIT』
『EXIT』は退職代行のパイオニアです。様々なメディア掲載実績が業界NO.1で今、最も注目されている退職代行です。また、転職サポートも充実していることから退職後のことまで安心して任せることができます。


退職代行「EXIT」



2週間後に退職する方法

退職日の2週間前に意思表示する

即日退職が難しい場合には、退職日の2週間前に「自分は会社を辞めたいと考えている」という意思表示を会社にしましょう。意思表示の方法は、退職願が最も一般的な方法です。原則、自分の上司に提出し、上司から人事担当者へ連絡しますが、状況によっては上司への提出が困難な場合もあるはずです。

上司への提出が難しい場合は、上司のさらに上の上司への提出、または人事担当者へ直接提出してください。可能であれば、直接提出できない旨を上司に伝え、いつ別の人に提出するかを伝えておくと、その後の手続きも進みやすくなるでしょう。

退職願を受け取ってもらえない場合は内容証明

「会社の誰に退職意思を伝えても一向に話を聞いてもらえない」「退職の話をしても、真剣に取り合ってもらえず、退職願を受け取ってもらえない」そんな危機的状況であっても、退職届を内容証明で会社に郵送するという方法があります。

退職願を提出したい社員がいるにも関わらず「受け取らない・話を聞かない」というのは、あくまで会社の一方的な都合。どうしても交渉が難しい場合には、あなたの退職意思の証明として内容証明を利用するのが良いでしょう。

内容証明で退職届を郵送することで、「いつ会社に退職を示したか」が証拠として残るので、会社とのトラブルを未然に防ぐことができますよ。

急いで退職するリスク

会社とのトラブル

退職を急ぐことで、会社と何らかのトラブルが発生することもあります。一つは、上司や後任に対しての引き継ぎが十分でなかった場合。「取引先から『それは前の担当者に聞いて欲しい』と言われたが、何も聞いていないと言われた」「引き継ぎ書類が置いてあると聞いていた場所にない」などと言われてしまう場合です。

自分の気持ちが退職を急ぐあまり、きちんと引き継ぎができているか確かめないまま仕事を丸投げしてしまい、結果的に会社に迷惑をかけてしまうケースです。

引き継ぎが不十分だっただけで訴えられる可能性は低いですが、会社に大きな損害を与える内容だった場合、状況によっては損害賠償請求をされることもあります。急いで退職する場合にも、最低限の引き継ぎを行っておくのが良いでしょう。

罪悪感を感じる

最初は「こんな会社早く辞めたい」「自分が辞めた後なんてどうなってもいい」と退職を急いだものの、いざ退職が迫ると罪悪感を覚える人もいるでしょう。自分が思っていたよりも、上司は最後まで自分を引き止めて必要としてくれた。同僚も「もう一度一緒に頑張らないか」と退職を考え直すよう説得してくれた。

辞めたいという気持ちが強かったときは、周りの声に耳を貸す気にもなれなかったけれど、実は大切にされていたんだと知り、引き継ぎや挨拶も満足にせず辞めることに後ろめたさを感じるかもしれません。

もし、この記事を読んでいるあなたが、まだ退職を申し出ていなければ、一度冷静に「どのような気持ちで退職日を迎えたいか?」と考えてみるのも良いかもしれませんね。

転職の準備ができない

会社を退職することばかり考えており、転職の準備がおろそかになってしまうこともあります。通常、円満退職をするならば数ヶ月の猶予があり、その期間で転職活動や次の職場で働くための準備をしていきます。

引っ越しを伴う場合は、荷造りや近所の方への挨拶など様々な準備が必要になるでしょう。次の勤務先が決まっている場合は良いですが、退職してから転職先を探すとなると、万が一就職先が見つからない場合、その期間は無収入となります。

アルバイトや日雇いの仕事でつなぐといった方法もありますが、できれば安定した収入が得られるうちに、計画的に転職準備を行うのがベストでしょう。

周りの人に心配をかける

急な退職は周囲へ迷惑をかけてしまうことになります。もちろん、会社でパワハラを受けたり、残業続きで体調を崩してしまったりなど、あなたも被害者の一人かもしれません。

しかし、あなたの退職によって他の人に業務負担をかけてしまうことになるでしょう。あなたが辞めずに会社にいなくてはいけないというわけではなく、もし辞めるのであれば、少しでも周囲の負担が軽減されるよう余裕を持って退職するという選択肢があることも忘れないでいてください。

また、やむを得ず急いで退職しなくてはいけない場合も、このようなリスクがあることを踏まえ、自分のできる範囲で周囲へ配慮しましょう。

退職後に必要書類をもらえない

会社を退職するときに、次の勤務先で必要な書類を会社に準備してもらう必要があります。また、次の就職先が決まっておらず、一定の収入がない場合も、いくつかの手続きが必要となり、その際に使用する書類も会社にもらわなくてはいけません。

それを知らずに、自分勝手に退職願を提出し、即有休を使って会社に行かないようになると、それらの書類がもらえない場合があります。


親切な会社であれば、あなたの事情を考慮して郵送等の手続きを行ってくれるかもしれません。しかし、急な退職者にそこまで対応できないとなれば、自分で申し出ない限り書類をもらえない可能性があります。

退職後にしなければいけない手続き

失業保険の手続き

退職を急ぐ場合でも、退職後に必要な手続きを理解した上で退職の話し合いを進めていきましょう。まず、最初に必要となってくるのが「失業保険」の手続きです。

この手続きが必要なのは退職後、次の就職先が決まっていない場合です。離職票・雇用保険被保険者証を持ってハローワークに行き、手続きを行ってください。

しかし、この2つの書類は会社に準備してもらわなくてはいけない書類となります。会社によっては書類準備に時間がかかるもの、郵送では受け付けない場合がある可能性もあるので、事前に確認しておくことをおすすめします。

健康保険の変更手続き

会社に勤めている間は、会社で自動的に給与から差し引かれていた健康保険料。退職後は、自分で手続きをし、保険料を納める必要があります。

退職後の健康保険については、以下の2通りの手続き方法があります。


・任意継続被保険制度の利用(今の会社の保険を継続する)

・国民健康保険への加入


いずれにせよ、退職時に会社からもらうべき書類があり、手続きには期限があります。


・任意継続:健康保険任意継続被保険者資格取得申出書(20日以内)

・国民健康保険:健康保険資格喪失証明書(14日以内)


退職を決める前に、自分に合った方法を決めて必要書類を手に入れることができる日付で退職をしましょう。

年金の加入手続き

年金の加入手続きも忘れずに行いましょう。こちらは、退職翌日より14日以内に手続きが必要です。年金の支払方法は様々ですが、失業期間中も支払義務がありますので手続きモレがないよう注意しましょう。

会社からもらう必要があるのは、離職票です。健康保険の手続きと併せて、役所でまとめて手続きをするとスムーズに退職手続きを終えることができるはずです。また、配偶者や親の扶養に入るという方法もあります。退職前に今後のキャリアプランを考えたり、家族と相談しながらベストな方法を見つけておきましょう。

まとめ

いかがでしたか?


仕事や職場の人間関係に悩んで「早く退職したい!」と思っても、一般的には退職まで数ヶ月かかってしまうのが現実です。


退職代行や有休消化など、様々な方法でできるだけ早く退職する方法もありますが、急いで退職することで起こるリスクも知っておくことが大切でしょう。


次の就職先でも、スムーズに仕事が始められるよう退職のタイミングをもう一度考え、できるだけ早く退職できる工夫をしてみてはいかがでしょうか。

この記事のライター

新卒で入社した会社を8ヶ月で退職しました。
経験者だからわかる退職ノウハウを書きます!

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