残業するのが当たり前!?実はそれっておかしいかも

残業するのが当たり前!?実はそれっておかしいかも

残業するのが当たり前になっていませんか?残業するのが当たり前の職場では、先に帰りづらくなってしまいますよね。この記事では、そもそもなぜ、日本企業は残業するのが当たり前になっているか、残業を減らす方法を紹介していくので参考にしてみてください。


厚生労働省の調査によると、日本の残業時間の平均は約10時間ですが、民間の調査によると約47時間と発表しています。このような差が生まれる理由は、厚生労働省の調査は会社が残業時間を申告し、民間の調査は従業員が申告するという申告者に違いがあるからです。したがって、会社が厚生労働省に残業時間を少なく申告して、サービス残業の実態を隠していることがわかります。それでは、日本ではなぜ残業をすることが当たり前になってしまったのでしょうか?

日本はなぜ残業が当たり前なのか

滅私奉公の風潮

日本は、会社に対して滅私奉公することを美徳とする風潮があります。一昔前は会社に労働力を捧げる戦士、まるで「サムライ」のように働くのが、立派な社会人像でした。そして、残業するのが当たり前になり、長時間労働する社員が増えていきました。しかし、時代が変わり、長時間労働が科学的に病気になる可能性があることが分かってきました。滅私奉公の気持ちは、日本人の素直さ従順さを表す素晴らしい心構えですが、健康被害になると分かった現在は、長時間労働はするべきではないでしょう。

残業代ありきの給与形態

日本の給与形態は固定給が低く設定されていることが多いです。その結果、足りない生活費を残業代で稼ごうとする人が増えました。例えば、定時に仕事が終わったとしても、残業代のために会社に居残る人がいます。このような惰性で残業している場合は、会社としては無駄な人件費を払うことになるので、残業時間を規制したほうがいいです。そして、残業代のために無駄に働いている従業員は、固定給が高く残業がない会社へ転職することを目指した方がいいと思います。

部下より早く帰るなと言われる

部下だけが残業を強いられるのではなく、上司もまたさらに上の立場の人から部下より早く帰るなと迫られることがあるそうです。部下が仕事をしているのに、上司が帰ってどうすると釘をさされ、上司も残業しなければいけない雰囲気になるそうです。結果的に、部下も上司も残業する悪循環になってしまい、残業が当たり前の風潮になっていきます。逆に、上司が先に帰ると、部下も帰りやすくなります。上司が積極的に定時に上がれば、残業が当たり前の風潮は段々と改善されると思うので、立場が上の人ほど早く退社しましょう。

残業する社員を評価する

十数年前までは、会社の為に残業して働く社員が評価されていました。その名残がある会社だと、現在の社員もそれを引き継いで仕事をしています。かつては、家庭を顧みず仕事することに誇りを感じる人が大勢いましたが、働きすぎによる過労死が社会問題になったことを機に、日本の働き方が見直されるようになりました。しかし、未だに長時間労働を良しとする名会社があるので、転職の際には注意が必要です。

残業が当たり前の職場

残業を美徳としている

残業を美徳としている会社があります。そのような悪しき習慣が根付いた会社では、長時間働くことが偉いんだという考えを社員に押し付けてくるそうです。また一昔前の人は、「若い頃は、睡眠時間以外はずっと仕事していた」「成長するために、残業しろ」と言って、残業をさせようとするそうです。実際は、長時間労働を続けると健康被害が出たり、仕事の効率が下がってしまうので、その考えは間違っています。仕事は、集中して短時間でやった方が良い成果がでるので、超時間労働から短時間労働に切り替えてた方が、会社と従業員両方にとっていいと思います。

残業しなければならない仕事量

到底終わらない量の仕事を任せられて、結果的に残業するのが当たり前になっている会社があるそうです。仕事を終わらせなければいけないので、家に持ち帰って仕事をしたり、退勤後も会社に残り残業をしています。会社が強制していないとしても、仕事が終わっていなければ、クライアントに迷惑がかかるんじゃないかと思い、残業してしまいますよね。また、残業禁止にしていても周りの社員が残業を当たり前にしていれば、自分もしなけらばいけないと感じると思います。

タイムカードを切って仕事をする

タイムカードを切って仕事をする人がいます。残業時間が制限されている状況の会社では、労働時間に加算されないようタイムカードを切って仕事をしている人がいるそうです。このように、表向きは残業時間を制限している会社でも、社員が残業をしていないというわけではありません。このようなサービス残業を、黙認している会社があるので、転職選びの際には注意してください。仮に、タイムカードを切って残業をした場合でも、残業をした証拠があれば残業代を請求することができるので、会社に請求しましょう。

無理な残業への対処法

残業はする必要があるの?

そもそも残業は従業員の義務なのでしょうか。結論から言うと、従業員は会社が36協定を締結している場合は、残業をしなければいけません。そのため、正当な理由なく残業を断ると解雇になることがあるので、注意してください。しかし、残業を断れるケースがあります。そのケースに該当する場合は残業をせずに帰宅することができます。

残業を断れるケース

妊娠時から出産1年以内 
体調不良で残業できない場合
育児や介護などで残業できない場合
残業させる正当な理由がない時
サービス残業
36協定を超えた長時間残業

上司に伝える

サービス残業が当たり前に行われている場合は、上司に相談しましょう。サービス残業は、違法行為なので、残業代を支払うようにしてもらうか、残業禁止にしてもらいましょう。
上司が長時間労働の是正する仕組みを作ってくれるかもしれません。

会社辞める

会社を辞める選択肢を持ちましょう。今は、残業原則禁止の会社があるので、自分が働きやすい会社に転職しましょう。長時間労働は、鬱病などの精神的疾患になる可能性や、身体的な疲労が原因の病気になる危険性があります。特に20代、30代の人は体力があるので、長時間労働をしがちですが、すぐに病気にならなくても数年後に病気になったりすることがあるので、働きやすい会社で働くことをオススメします。

まとめ

いかがだったでしょうか

残業が当たり前になっている会社は、働き方を見直すべきだと思います。
今の若い世代が会社に求めるものは、ワークライフバランスの充実だそうです。
働き詰めの会社は、結果的に志望されなくなるでしょう。
従業員が、働きやすい環境を整えることが、会社に求められているのだと思います。

ご覧いただきありがとうございました。

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