【仕事の辞め方】すぐ辞めるべき?判断基準と2週間退職方法

【仕事の辞め方】すぐ辞めるべき?判断基準と2週間退職方法

人は様々なストレスを持っているかと思います。その中で、仕事でストレスを受けている人はかなり多く、ストレスの6~7割が仕事が原因であると言われています。そんなストレスのある職場を今すぐにでも辞めたいときに参考にしてほしい情報を集めました。

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目次

会社を今すぐ辞めたいと思っている方、最短で辞める方法をこれからご紹介します。
しかし、会社を最短で辞めるにはそれなりの覚悟が必要ですので、準備段階や本当に後悔
しないかなども一緒に考えていきましょう。

この記事を読んで、あなたの退職活動の参考になれば幸いです。

1 早く辞めるべき?自分の状況をチェック

会社をやめようかなと考えている方は必見の状況チェックリストです。
一つでも当てはまっていたら要注意です。

□必要以上の残業
□人間関係が劣悪、上司や同僚からパワハラなどのハラスメントを受けている
□賃金が未払い
□仕事のせいでうつ病になっている(もしくはなりかかっている)
□何年もやっているのに適性がない、結果が出ない

いかがですか?
上記に一つでも当てはまるという方は、おそらく仕事を辞めたほうがあなたの人生は楽になると思います。
従業員を大切に思う職場でしたらこのような状況に陥ることはまずないでしょう。
もし一つでも当てはまっている場合は、かなり劣悪な場所で働かされているという意識を持つべきです。

必要以上の残業

残業の定義は会社によっても違うとは思いますが、日本の月の平均残業時間は月47時間となっています。一日につき2時間の残業です。
この状況を見てどう思うかは自分次第ですが、やはり理想の残業時間は0時間から1時間ですよね。

労働基準法では、以下のように残業時間のルールがあります。

【残業時間の上限のルール】

1日8時間、週40時間を超える労働は、原則的には違法
36協定(※)を締結している場合でも、月45時間を超える残業は違法
月80時間を超える残業は、過労死の危険性がある基準として厚生労働省から定められている
※36協定とは、会社と社員の間で締結される、残業を可能にするための協定のことです。


長時間の残業を日常的に行っていると、あなたの心身には大きな負担がかかってしまいます。

しかも、基準を超えた長時間残業は違法ですので、「残業は45時間まで」などと会社から言われ、それ以上の残業がサービス残業になっていることも多いです。

人間関係が劣悪、上司や同僚からパワハラを受けている

・悪口を言われている
・ものを隠される
・仕事の邪魔をしてくる
・暴力的な発言を受けている

このような嫌がらせを職場で受けている可能性はありませんか?
これらは完全なパワハラです。
ひどいときには訴えることや損害賠償を求めることができます。


これらから見ても分かる通り、もしあなたが会社での人間関係がうまくいかないと感じていたり、パワハラを受けたりしている場合は今すぐ会社を辞めて良いと言えます。
退職理由の中で、最も一番多い理由は人間関係です。

人間関係は仕事を進める上でとても大きな役割をはたしています。
もしあなたが人間関係に困っているのならば、少なからず仕事に支障がでているはずです。一方で、給料や待遇に少し不満を持っていたとしても、人間関係が良好でしたら、職場を辞めずにすむ可能性もありますよね。
中には自分にあった会社で仕事をすることを一番重要視している方もいます。

賃金が未払い

給料の一部が未払いであったり、残業代が支払われなかったりという経験はありませんか?
このような職場にいる場合は、早く辞めることをオススメします。

労働基準法では、雇用者は、毎月の給料日に必ず全額が支払われなければならないと言う法律があります。それにもかかわらず、給料や残業代を平気で払わず、ひどい時には差し引きされているといったような場合もあります。これらは、犯罪行為にあたるので、今すぐにでも辞めるのが望ましいです。

せっかくあなたの人生の時間を会社に捧げているのに、賃金を未払いにしてしまうような会社にいるのならばサヨナラすることをおすすめします。

仕事のせいでうつ病になっている

仕事で鬱になったとよく聞きますよね。鬱状態とは以下のような状況にあてはまります。

・毎朝起きるのが憂鬱
・会社に行こうと思うと、パニックになる
・電車に乗れなくなった
・普段から笑えなくなった
・仕事のことを考えるたびに、暗い気持ちがする

このような状況に陥ってしまった方は鬱になりかかっている、または鬱状態になっているといえます。
放っておくと自殺や暴力などにつながってしまう可能性もあるので、慎重に対処しなければなりません。

何年もやっているのに適性がない、結果が出ない

同じミスを続けてしまい、会社に迷惑をかけている方や、成果が発揮できずにもやもやした思いを抱えているという経験をお持ちの方もいらっしゃると思います。
これらは入社して1年未満程度ならわかるのですが、3年以上経験してもこのようなことを繰り返してしまう場合は、その仕事の適性がないと言えるでしょう。

人はそれぞれ向き、不向きがあるので、その分野でうまく行かなかったとしても違う分野では成功していくはずです。
自分には適性がないと仕事で判断した場合は、辞めるという固い意思を持ち、次の職場では違う職種を体験することをオススメします。

2 辞める前にリスクを確認する

嫌だからという理由だけで会社をやめるのはかなりのリスクが付きまといます。
実際にリスクとして挙げられることは以下の通りです。
これらのリスクを判断した上で、自分が会社を辞めるかの決断をした方が望ましいです。

収入がなくなる

当たり前ですが、仕事をやめた直後は収入が一定の期間なくなります。
家賃やローンがある方はこの期間を貯金を切り崩したり、節約生活を送ったりしながら生活しなければなりません。

また、ローンを組もうと考えている方は辞める前に申請して審査を行いましょう。
転職直後や退職直後は、ローンや審査が通りにくいという傾向があります。

※失業保険について
失業保険とは退職者が受けられる保険のことです。
しかし、失業保険がもらえるのは、自己都合退社の場合は申請をしてから3か月後なので、注意しておきましょう。
また12ヶ月以上働いた方が対象となるので、少ししか働かなかったという方はもらえません。注意しましょう。

再就職先を見つけるのが大変

皆さんご存知の通り、転職活動というのはとても大変です。
再就職先を見つけるまでかかる時間は平均3ヶ月と言われています。
また、年齢が高くなればなるほど、再就職は難しくなります。
転職に有利だと言われている年齢は20代〜30代前半までです。
転職活動と同時に仕事をしていくことはかなりの労力を使います。

回数が多くなるほど市場価値は下がる

転職回数があまりに多いと、企業側の視点から見ると、マイナスに評価をされてしまいます。
転職回数は多くて3回までが限度となってくるでしょう。

やはり、会社を辞めるというのは人生においても大きな決断ですし、あまりに回数が多すぎると「難あり」だと思われてしまいます。
「飽きっぽい」「根性がない」「人間性に問題がある」と思われる場合もあるので、転職回数には気をつけましょう。

家族や友達との関係

退職時に陥りやすいこととして、人間関係がうまくいかなくなるということがあります。
収入がなくなり、家族や友人たちとの付き合いが悪くなったり、自分自身に余裕がなくなったりする場合があります。
お金は人の人生を左右してしまうほどの力があります。
やはり退職する前にもう一度リスクを考え直す必要があると言えます。

3 ストレスフリーで最短2週間で辞めるには?

早く退職したいという方、お待たせいたしました。
これから本題の最短2週間ストレスなしで会社を辞める方法をご紹介します。
以下の手順で退職手続きを進めていけば、トラブルもなく辞められます。

①退職届を提出する

まず、退職届を提出する前に退職したい日を設定してください。
基本的に退職日の2週間前までに退職の旨を伝える必要があります。これは法律で決まっているので、必ず守りましょう。
しかし、就業規則で「1か月前までに申し出ること」とある場合は、就業規則の方を優先していきましょう。

よく、法律就業規則と法律どちらに従えば良いですか?という質問を受けます。
そもそも就業規則とはその会社に勤める人に守って欲しいきまりごとなので、できれば、就業規則を優先させるのが好ましいでしょう。
就業規則に従わなかったからといって、訴えられたり、損害賠償を請求されることはめったにないですが、関係的にも良好で終わらせたいのならば、念の為就業規則に従うことをおすすめしています。

円満退職のために注意したいポイント

ⅰ上司に口頭で伝える

必ず直属の上司に退職を伝えましょう。
上司に伝える時期もとても大切ですよね。極力、繁忙期や自分が手がけている仕事の最中、人事異動後は避けた方がよろしいでしょう。
人事移動後だと、バタバタしてしいることが多く、せっかく移動し引き継ぎを終わらせたにもかかわらず、また引き継ぎをしなければなりません。
これだけは避けたほうがいいです!
やはり、引き継ぎなどを考えると退職日の1~3か月前に上司に伝えるのがベストです。

ⅱ有期雇用の場合は自己都合での退職できない

有期雇用の場合、原則として途中で退職することはできません。これは法律で定められていることです。しかし、実際は雇用者と従業員の間で合意があれば退職は可能になります。
有期雇用の方は一度直属の上司に相談してみましょう。
やはり相応の理由が必要になってきますので、用意をしておきましょう。

②有給休暇を消化する

労働者は、有給休暇を取得する権利を持っていますが、なかなか有給を使いづらいですよね。しかし、有給を使わずに、会社を辞めてしまうのはかなりもったいないです。

有給休暇は条件を満たしていれば、誰もが申請して取得することができます。

【有給休暇取得の条件】
雇い入れの日から6ヶ月以上勤務
全労働日の8割以上出勤
有給休暇は、以下の流れに沿って申請・取得することが可能です。
有給休暇の申請を会社は原則断ることができませんので、堂々と申請して、すべての日数を消化して辞めましょう。

③退職日と退職日までにしなければいけないことを整理する

会社を辞めた後、すぐに働かない場合は雇用保険・年金保険の手続きを自分でしなくてはいけません。その際に雇用保険被保険者離職票(離職票)が必要となります。
離職票は会社を辞めてから10日以内に会社から発行されるものですが、在職中に郵送か手渡しを確認しましょう

退職後の健康保険は、任意継続にするか国民健康保険に加入するかのどちらかです。
任意継続の場合、保険料は月額いくらになるかわからない人は人事に確認しておきます。
退職日は、会社に返すもの、受け取る書類を忘れずに。忘れ物があると退職後にやり取りが発生します。
社内外へ退職の挨拶をメールで送ります。

2週間より早く辞めることが出来る?

先程、「申し出から2週間で退職できる」と述べましたが、2週間待たずして辞めたい場合についてです。
結論から言うと、会社の合意があれば退職を申し出てから2週間待たずして辞めることができます。言ってしまえば会社の合意さえあれば明日にでも辞めることが可能ということです。

しかし、「会社に納得してもらうほどの相応の理由」というのはなかなかないでしょう。
会社側としても、2週間に満たない期間というのは、引き継ぎや人員補充などに必要な時間を考えるとかなり短いです。多くの方は理由がふさわしくないと判断されるので、退職することは困難だと思います。

どうしても2週間より早く辞めたいという方は、会社に納得してもらえるだけの退職理由を用意するか、引き継ぎが短時間でスムーズにできるように準備しておくことが必要です。

4 辞めたあとのトラブル事例、心配事

辞めた後のトラブルというのは絶えません。
もちろん心配事も多いでしょう。
一例を挙げると以下のようなものがあります。

・辞めると言い出せない
・会社が辞めさせてくれない
・有給消化を使わせてもらえない
・損害賠償を請求された
・辞めると言ったら急に態度が変わり出勤しづらい

辞めると言い出せない

今の会社にお世話になったという方は特に辞める旨を伝えにくいと思います。
義理堅い人は特に、今までお世話になったのに、辞めると言ってもいいのかと感じてしまいますよね。
一方で、普段から上司との円滑な関係を築けていない方も、退職意思を伝えるのが怖い、と感じている方もいると思います。
確かに普段からパワハラ気味な上司や嫌味を言ってくる同僚がいたら、とても退職の旨を言う気にりませんよね。

確かに言いづらいという気持ちはわかるのですが、今言わなくても、いつかは退職意思を伝えることになりますよね。辞めますと言ってみたら案外、すんなり辞められることができたということもあります。
辞めようと思い、意思が固まった時点で退職意思を伝えることをおすすめします。
できるだけ早く辞めるという決断をとった方が、あなたの人生においてプラスに働くはずです。

会社が辞めさせてくれないときの辞め方

会社に退職意思を伝えると、「辞めさせない」と退職を拒否されることがあります。
しかし、社員には会社を辞める権利があり、2週間前までに退職届を提出することで、自由に辞めることができます。

そのため、会社はあなたを引き止めることはできないのです。

もし退職したい要望を拒否されたら、

配達証明付き内容証明郵便やメール等、提出した証拠が残る形で退職届を提出する
引き継ぎをした上で退職日を迎える
という手続きで辞めることができます。

有給消化を使わせてもらえない

急な退職の申し出た場合、有給消化を上司に認めてもらえないことが多々あります。

有給消化を認めないのは違法行為ですが、やはり2周間では引き継ぎの期間が十分でない可能性があります。有給を使う余裕が無いまま、退職日を迎えてしまうことがあるので、十分に余裕を持って退職の旨を伝えましょう。

すでに退職日が決まっている方は、できるだけ引き継ぎを早めに終わらせることで、有給を貰える可能性があります。しっかりと計画を立てて上司に相談してみましょう。

損害賠償を請求された

辞めると言ったら、会社から「損害賠償請求する」と言われてしまった、というケースをよく聞きますが、断言して、これはありえないです。
会社から社員に対して損害賠償請求をしたとしても、弁護士を雇わなければいけないなど会社側にもコストがかかるので、会社側はむしろマイナスになってしまう可能性もあります。

基本的にこのようなことを言われた場合は、脅しと思って大丈夫でしょう。
そもそも社員の都合で退職することに対して、違約金や損害賠償を求める契約を締結することは、法律上禁止されています。

もう一度いいますが、退職時に会社から損害賠償請求されたとしても、多額の賠償が必要になることはほぼありません。

辞めると言ったら急に態度が変わり出勤しづらい

よくあることですが、辞めますといった瞬間、社員の態度が変わったという声をよく聞きます。企業からしたら「立ち去る人間」なので、このギャップに悩む方もいるかも知れませんが、当たり前のことだと思ってください。

辞めると言ってから仕事をしづらくなったと感じる方もいると思いますが、そこは気持ちに区切りをつけて切り替えていきましょう。どうせ立ち去る人間だからという気持ちで出勤すれば怖くないはずです。

5 やっぱり円満退社をするのがおすすめな理由

退職理由は転職活動に影響する

円満退社できずに会社を辞めた人は、転職活動にも支障が出る場合があります。
なぜなら、転職先の採用担当者は人事のプロです。
雰囲気や態度で、この人は円満に退社できなかったんだなと言うのが伝わるそうです。
いくら装っても、見破られる可能性があるので、やはり円満退社をすることをおすすめします。

退職後、どこでどうつながるかわからない

退職後、今の職場と今後どこかの場面で、つながっていく可能性があります。そこで、もしトラブルや仕事を残したまま退職してしまうと、その会社でのあなたの評判は落ちてしまいますよね。

人の縁は退職後でも、大切にしておくとビジネスにつながることがあります。少なからず、一度お世話になった会社ですので、お互いが気持ちよく退社出来る事が望ましいです。

6 辞めるか悩んでいる!相談場所

①厚生労働省 お仕事アドバイザー 

https://oshigoto.mhlw.go.jp

おしごとアドバイザーは厚生労働省が主催している相談サイトです。
全国から電話・メールを利用でき、さまざまな質問・ご相談を受付ています。
平日の夜間と土日に就職や転職のこと、気軽に質問できる電話・メール窓口があるので、ぜひご活用ください。

他にもWEBセミナーが開催されており、就職活動に必要な知識やノウハウを知ることができます。

②ハローワーク

ハローワークでは、お仕事を無料で紹介してくれるだけでなく、職業相談も無料で受け付けています。
職員の人たちは毎日、求人と求職について扱っているプロフェッショナルです。
相談の内容は、就職活動に関することならなんでも聞いてもらうことができるので、安心ですよね。

③転職エージェント

転職エージェントはあなたの転職活動を本気で応援しています。

選考対策や資料作成なども手伝ってくれる企業もありますので、ぜひ一度相談に行くことをオススメします。

選考を受ける企業を推薦をしてくれることも多いので、一人で転職活動を進めるよりも楽に進みます。

7 【重要】辞めたあとの転職先は決めていますか?

先程も述べたように転職活動では、転職エージェントがおすすめです。


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8 まとめ

いかがでしたか?

2週間という最短期間で辞めるにはある程度の覚悟や行動力、準備が必要です。
後悔しない退職活動が出来ることを願っています。

また、第二の人生設計も忘れずに計画をしていきましょう。
これからのあなたのビジネスライフを楽しんでいきましょう!

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