退職相談をするのは上司より人事?引き止めなく退職する理由

退職相談をするのは上司より人事?引き止めなく退職する理由

退職を決めた時にまず誰に相談しますか?上司と部下の関係は距離が遠くて相談しにくいという人もいるのではないでしょうか?その次に相談できる相手と言えば人事でしょう。この記事では、退職の相談を上司ではなく人事にするとどうなるのか?スムーズに退職するためにはどうすれば良いのか説明します。


退職する際には、まず会社に退職することを伝えなくてはいけません。そのときに、「人事から退職を引き止められてしまうのではないか?」と不安に思う人も多いと思います。

退職するときにどんな手順でどんなことに気をつけて手続きをすれば会社から執拗に引き止められずにスムーズに退職できるのでしょうか?

今回の記事では、退職する際に引き止められないようにする方法について紹介します。

人事が社員の退職を引き止める理由

退職を会社に伝えた後に会社の人事から退職を引き止められる可能性があります。会社はなぜ社員の退職を引き止めるのでしょうか?

現在、有効求人倍率が上がっていて、会社が優秀な人材を得ることが難しくなっています。また、採用して会社で育成した優秀な人材が退職すると会社にとって大きな痛手となり、再び優秀な人材を得るには時間がかかってしまいます。

したがって、会社で育成した優秀な人材を手放したくないと考え、退職を考え直させるために社員の退職を引き止めるのです。つまり、一人の社員の退職でも会社には負担になるのです。

退職するときは誰に相談する?上司か人事か?

退職を考えているときにまず最初に誰に相談すれば良いのでしょうか?直属の上司か人事のどちらに相談するべきか迷っていしまいますよね。

まず、最初に退職の相談をするのは直属の上司です。直属の上司は一番に部下の状況を把握していなければならない存在です。したがって、人事や他の人に話す前に上司に自分の考えを相談しなければいけません。

また、退職する際にはそのスケジュールを職場の状況を考えて調整する必要があるので、退職までの予定を相談するためにも直属の上司に相談すると良いでしょう。

人事の退職引き止め策

人事が社員の退職を引き止めるときにはどんな方法を使うのでしょうか?人事の引き止めと知らずに話に乗っているといつのまにか退職しにくい状況になっているかもしれません。

人事の退職引き止め策を把握しておき、はっきりと断れるようにしましょう。

主な引き止め策は以下の二つがあります。

・待遇改善を提示する
・退職を考えている社員の悩みを聞く

人事の一般的な引き止め策は給与や労働環境の待遇改善を提示することです。もし待遇を改善すると言われても迷うそぶりを見せずに断りましょう。

また、人事は社員が退職するときは何か悩みを抱えていると考え、悩みを聞こうとしてきます。そのときは、退職を引きとめられているということを忘れずに対応しましょう。

人事とトラブルになりやすい退職ケース

退職する際に人事とトラブルになると、スムーズに退職することが難しくなってしまいます。なるべく、トラブルを起こさずに円満退職するために以下のことは避けて退職しましょう。

無断欠勤をしたままバックレる

無断欠勤をしたまま、退職することを会社に伝えずにバックレるのは会社にとても失礼になる行為で多大な迷惑をかけてしまいます。

また、無断欠勤したままバックレると懲戒解雇になる可能性もあるのでやめておきましょう。

入社してすぐに退職願を提出する

入社して数週間の間、会社は新入社員に対して研修や指導をして会社に貢献できる人材に育てます。入社してすぐに社員が辞めてしまうとそれらのことが無駄になっていしまいます。

会社側は研修などが無駄にならないように退職を引きとめようとするのでこの場合にはトラブルが起きやすくなります。

上司に相談せずに突然社長に退職願を提出する

退職の意思を伝える相手は先に述べたように直属の上司であり、突然社長に退職を伝えて辞めるのは急すぎて会社が対応できません。

また、退職届は退職の意思を伝えてから提出するのがマナーなので突然突きつけるようなことはしないでおきましょう。

効率的な退職方法

人事に引き止められることなくスムーズに退職するためには正しい退職の順序を踏まなければいけません。

効率よく退職するための流れを説明します。

(1)退職日までの計画を立てる

まず、退職日までのおおまかな計画を自身で決めましょう。退職日を最初に決めて、逆算していつまでに何をするかを考えましょう。

(2)上司に退職の意思を伝える

退職までの計画が決まったら直属の上司に退職の意思を伝えましょう。退職の相談というかたちで上司に切り出すとスムーズです。このとき、聞かれない限り退職理由は「一身上の都合」で構いません。

また、退職の意思を伝えた後に退職までのスケジュールや引き継ぎについて上司と相談して共有しておきましょう。

(3)退職願を提出する

上司に退職の相談をした後に了解が得られたら、退職願を作成し、提出します。会社に指定の退職願のフォーマットがある場合はそれに従って作成し、ない場合は白い便箋にボールペンなどの消せない筆記用具で記入して作成しましょう。

退職願を作成したら、退職日の最低でも2週間前までに上司に必ず手渡しで渡しましょう。ドラマのように唐突に退職願をたたきつけるということがないようにしましょう。

(4)退職手続き・引き継ぎ作業

最後に、保険や年金などの手続きと後任の人のための引き継ぎ作業をしましょう。

退職後に転職先が決まっていない場合は、自分で保険の手続きをしなくてはなりません。したがって、退職する前に、自分の加入している保険や年金の確認と退職後にどうするかを確認しておきましょう。

また、引き継ぎ作業については、自分が今までしてきた仕事を整理してリストをつくり、後任の人にわかりやすいようにしておきましょう

引き止められにくい退職理由3選

人事が退職を引き止めにくくなる退職理由はいくつかあります。

(1)健康上の理由

健康上の問題があって、出社できないとなると退職せざるを得ません。病気になったり、精神的に異常をきたした場合は我慢して仕事を続けても状態が悪化するだけなので、我慢せずになるべく早めに退職するべきです。

これは個人の問題なので、人事も引き止める術がないでしょう。

(2)家庭の事情

健康上の理由と同様に、家庭の事情があって出社できない場合もすみやかに退職する必要があります。この場合も、個人の理由であって人事にはどうすることもできないので会社も事情を理解して退職を認めてくれるでしょう。

(3)将来のため

退職はネガティブな印象があり、退職しない方がいいと思われる場合もありますが、将来を考え、他の仕事に転職するために退職するというポジティブなものだと退職したほうがよいと思われる場合もあります。

退職がキャリアに必要であることを会社に伝えれば、一時の負の感情で退職するわけではないということがわかり、会社も退職を受け入れやすいでしょう。

退職するときのトラブル別対処法

退職する際に起きやすいトラブルとそれぞれの対処法を紹介します。

(1)会社から執拗な引き止めをされる

退職をする際に会社が退職を認めてくれず、退職日を延長されたりなど、会社の引き止めによって退職できない場合があります。時には損害賠償を請求されることもあるようです。

しかし、退職を申し出た時点で会社にそれを止める権利はなく、ましてや退職するだけで損害賠償を請求することはできないので会社の引き止めには、耳を貸さずにきっぱりと断りましょう。それでも、会社が認めてくれない場合は、労働基準監督署に相談しましょう。

(2)退職金が支払われない・不当に減額される

退職金については、それぞれの会社の就業規則の退職金規定で定められているので、まず、自身で退職金を計算し、上司に確認してもらいましょう。

そこで退職金が支払われなかったり、不当に減額されている場合は会社の規則違反になるので、会社に申し出ましょう。

まとめ

いかがでしたか?

退職をする際には人事に引きとめられる可能性があります。少しでもトラブルを起こさずに退職するには、マナーや手順を守って退職しましょう。

また、引きとめられてしまった場合には、迷う態度をみせずにきっぱりと退職の意思が固いことを伝えましょう。

今回の記事を参考に円満退職を目指してください!

この記事のライター

新卒で入社した会社を8ヶ月で退職しました。
経験者だからわかる退職ノウハウを書きます!

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